経営理念が浸透しない4つの原因と浸透させるための5つの施策

4 経営理念を浸透させる5つの施策

社員に対して経営理念を浸透させるには、どのような施策を取ればよいのでしょうか?

ここからは、以下の5つの施策を紹介します。

1.経営層から社員へ説明する機会を設ける

2.社内ポータルサイトを活用する

3.社内報の発行

4.経営理念を人事や評価制度に取り入れる 

5.新人研修にて経営理念を学ぶ機会を設ける

理念浸透のために、積極的に取り入れてみてください。 

4−1 経営層から社員へ説明する機会を設ける

経営理念の作成に深く携わった経営層が、社員に対して積極的に理念浸透の働きかけをする必要があります。経営理念について、社員に対して説明する機会を定期的に設けるのです。

企業において経営層の影響力は大きく、その存在は多くの社員から注目されています。そのため、経営層が率先して経営理念の内容を遂行し、浸透させるための行動を実践する必要があるでしょう。

普段の立ち振る舞いだけでなく、社員に対して経営理念が持つ意味や作成した意図などを伝える場を設けるのが効果的です。

朝礼や社員総会など、全社員が集まる場で経営理念について手短に説明するとよいでしょう。新入社員に対しては、人事部が経営層の代わりに企業の生い立ちや歴史と合わせて経営理念について説明するのも、理念の早期浸透に効果的です。

4−2 社内ポータルサイトを活用する

社内ポータルサイト内に経営層の情報発信ページを作成し、経営理念について簡潔に説明するのも効果的です。

朝礼や社員総会とは異なり大勢の社員を集める必要がなく、任意のタイミングで閲覧できるというメリットがあります。何回かの連載に分けて、経営理念が生まれた経緯や、実現のための行動指針などと合わせて説明するとよいでしょう。社員が続きを楽しみになるような内容にするためにも、わかりやすい内容で簡潔な文章にまとめます。

しかし、毎回ページを更新するだけで終わらせてはいけません。社員全員が時間を見つけて閲覧するよう、周知徹底しておきましょう。

4−3 社内報の発行

社内報を発行し、経営層のコラムとして経営理念について説明する施策があります。社内報とは、社内向けの広報活動を行うために作成する冊子です。

社内報の作成においては、社内の広報部が担当するケースや、社内で構成を考えて外部の企業に依頼するケースがあります。

社内報は定期的に発行されるため情報の鮮度が高く、企業の成長フェーズや、社内で課題になっている点を反映した内容にできるメリットがあります。社内報にて経営理念を説明したり、理念に沿った行動ができている社員を紹介したりすることで、広く経営理念を普及させやすくなります。

4−4 経営理念を人事や評価制度に取り入れる 

 社員に対して、日頃から経理理念に沿った思考や行動が取れるよう、自覚を持ってもらうことが重要です。

日々の業務と合わせて大事なものだと認識してもらうためにも、経営理念を人事や評価制度に取り入れてみましょう。

人事・評価制度の内容は企業によってさまざまで、近年では仕事での成果や個人の能力、業務上のプロセスを軸に評価するケースが多くあります。それにプラスして、「経営理念に沿った人物像」を体現できているかも評価の一貫として盛り込みます。社員としても評価につながるため、理念浸透に積極的になれるでしょう。

「経営理念を意識した行動ができている」「企業が求める人物像に合致している」といった具体性を軸に作成します。経営理念に基づいた行動を意識すれば、次第に企業が求める人物像が形成され、社員の自主的な行動を促すことにつながります。

4−5 新人研修にて経営理念を学ぶ機会を設ける

 終身雇用制や年控序列がなくなりつつある現代では、定年まで一つの企業に勤め上げるという考え方が少なくなり、転職が一般的に捉えられるようになりました。新入社員だけでなく、中途採用した社員が多く入社するようになると、経営理念を浸透させるための最初のアクションが肝心です。

新人研修の場で経営理念について学ぶ機会を設定しましょう。新入社員は企業の考え方を早期に知ることができ、どのような働き方や行動が求められるかを把握しやすくなります。それが仕事へのモチベーションにつながり、企業への定着率を高める結果につながる事が期待できるでしょう。

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