大企業病とは?自社が当てはまるか確認すべき5症状と4つの対策

「最近、社員のモチベーションの低下が目立つようになってきた。これは俗に言う『大企業病』なのでは?」

あなたは人事の責任者として、自社が「大企業病にかかっているのでは……」との疑念から、このサイトにたどり着いたのではありませんか?

大企業病とは、大企業のみならず、中小企業でも生じうる現象です。業務の非効率化やモチベーションの低下が本格化する前に手を打たねば、重症化を招きかねません。

この記事では、大企業病の症状、大企業病の原因、そして大企業病を克服するためにどのように対処すればいいのかについてお伝えします。

早めの対処で、自社を健全な状態に立て直すお役に立てば幸いです。

こんな症状が表れたら要注意!大企業病の主な症状5点

大企業病とは、非効率的な企業体制に陥っている状態で、主に大企業に見られます。

組織が大規模化するにつれ、経営者と社員の意思疎通が不十分になることにより起こりやすくなると言われています。

とはいえ、先にも書いた通り大企業病は大企業だけでなく、中小企業でも起こりうる状態です。

大企業病と言われる症状には、主に以下のものがあります。

  • 視野が狭くなり自分の仕事にしか関心をもたなくなる
  • 現状維持優先でチャレンジしなくなる
  • 形式主義に陥り意思決定が遅くなる
  • 顧客ニーズよりも社内ニーズを優先する
  • 責任の所在があいまいになる

この5点について詳しく解説していきます。あなたの会社が大企業病にかかっていないかどうか、ぜひ確認してみてください。

1-1. 視野が狭くなり自分の仕事にしか関心をもたなくなる

業務の分業化が進み、部署間の垣根が高い組織では、各社員が自分の担当する業務のことだけを考える傾向にあり、視野が狭くなりがちです。

視野が狭いとは、「会社を俯瞰的に見て行動する」のが難しいということです。「会社を俯瞰的に見て行動する」とは、具体的には他部署と連携して無駄な作業を省き業務の効率化を図る、クライアントからのフィードバックを関連部署と共有することで商品開発に活かすといった取り組みのことです。

他部署との協力や作業の最適化などに無関心になり、長期的な視点ももたないため、事なかれ主義に陥って業務が非効率化します。

1-2. 現状維持優先でチャレンジしなくなる

売上が安定している大企業の場合、少々業績が悪化したところですぐに危機的な状態に陥るわけではありません。

また業績の悪化が社員すみずみにまで実感されにくいということもあり、社員から危機感が失われ、現状維持を最優先することになります。

現状維持が最優先になってしまうと、従来の仕事の仕方に固執するようになります。

そのため、新しいことにチャレンジしようという気風が失われ、上司は部下の失敗の責任を取ろうとしなくなります。

結果的に、社員が能力を発揮するチャンスが失われ、優秀な人材の流出が起こったり、受け身で積極性に乏しい社員ばかりが残るという危機的な状況に陥る可能性があります。

1-3. 形式主義に陥り意思決定が遅くなる

組織の規模が大きいほど、社員の統率をとるためにルールが必要になります。

ルールは規律を守るために役立ちますが、ルールに縛られるようになると自由さが失われていきます。

そうなると「ルールがあるから」「これがルールだから」と、社員が自分で考えることを放棄し、思考停止に陥ってしまうことがあります。

この「形式主義」に陥ると、意思決定に時間がかかるようになり、ビジネスチャンスを逃す危険性が高くなります。

1-4. 顧客ニーズよりも社内ニーズを優先する

顧客ニーズよりも社内ニーズを優先するようになった状態は大企業病と言えます。

本来、企業は顧客ニーズを最優先にして企業価値を高めていくものです。

しかし、顧客よりも上司の顔色をうかがうなど社内ニーズを優先するようになると、社員は社内での自分の立場や評価を維持するために行動するようになります。

これにより顧客離れが進み、業績が悪化します。

1-5. 責任の所在があいまいになる

事業に関わる人間が増えると、責任の所在があいまいになりがちです。

これは「自分が責任を取らなくても、誰かが取ってくれる」という思考に陥ることから起こります。

例えば、業績悪化が起きたときに、営業部門は「企画部門が立案する商品に魅力がないからだ」と言い、企画部門は「製品の品質に問題があるからだ」と言い、生産部門は「営業部門が売る努力を怠っているからだ」というように、お互いに責任のなすり付け合いをするような状態です。

これでは本来の共通ゴールである「事業の成長」を達成することは難しくなります。

2.大企業に限らない!大企業病を発症する原因4点

本質的な課題と向き合える

メールマガジン登録

気づきを得られる、試してみたくなる、動きたくなる。 組織改革や人材育成に関するヒントが詰まった、管理職や人事のための無料メールマガジンです。