「最近、社員のモチベーションの低下が目立つようになってきた。これは俗に言う『大企業病』なのでは？」

あなたは人事の責任者として、自社が「大企業病にかかっているのでは……」との疑念から、このサイトにたどり着いたのではありませんか？

大企業病とは、大企業のみならず、中小企業でも生じうる現象です。業務の非効率化やモチベーションの低下が本格化する前に手を打たねば、重症化を招きかねません。

この記事では、大企業病の症状、大企業病の原因、そして大企業病を克服するためにどのように対処すればいいのかについてお伝えします。

早めの対処で、自社を健全な状態に立て直すお役に立てば幸いです。

こんな症状が表れたら要注意！大企業病の主な症状5点

大企業病とは、非効率的な企業体制に陥っている状態で、主に大企業に見られます。

組織が大規模化するにつれ、経営者と社員の意思疎通が不十分になることにより起こりやすくなると言われています。

とはいえ、先にも書いた通り大企業病は大企業だけでなく、中小企業でも起こりうる状態です。

大企業病と言われる症状には、主に以下のものがあります。

この5点について詳しく解説していきます。あなたの会社が大企業病にかかっていないかどうか、ぜひ確認してみてください。

1-1. 視野が狭くなり自分の仕事にしか関心をもたなくなる

業務の分業化が進み、部署間の垣根が高い組織では、各社員が自分の担当する業務のことだけを考える傾向にあり、視野が狭くなりがちです。

視野が狭いとは、「会社を俯瞰的に見て行動する」のが難しいということです。「会社を俯瞰的に見て行動する」とは、具体的には他部署と連携して無駄な作業を省き業務の効率化を図る、クライアントからのフィードバックを関連部署と共有することで商品開発に活かすといった取り組みのことです。

他部署との協力や作業の最適化などに無関心になり、長期的な視点ももたないため、事なかれ主義に陥って業務が非効率化します。

1-2. 現状維持優先でチャレンジしなくなる

売上が安定している大企業の場合、少々業績が悪化したところですぐに危機的な状態に陥るわけではありません。

また業績の悪化が社員すみずみにまで実感されにくいということもあり、社員から危機感が失われ、現状維持を最優先することになります。

現状維持が最優先になってしまうと、従来の仕事の仕方に固執するようになります。

そのため、新しいことにチャレンジしようという気風が失われ、上司は部下の失敗の責任を取ろうとしなくなります。

結果的に、社員が能力を発揮するチャンスが失われ、優秀な人材の流出が起こったり、受け身で積極性に乏しい社員ばかりが残るという危機的な状況に陥る可能性があります。

1-3. 形式主義に陥り意思決定が遅くなる

組織の規模が大きいほど、社員の統率をとるためにルールが必要になります。

ルールは規律を守るために役立ちますが、ルールに縛られるようになると自由さが失われていきます。

そうなると「ルールがあるから」「これがルールだから」と、社員が自分で考えることを放棄し、思考停止に陥ってしまうことがあります。

この「形式主義」に陥ると、意思決定に時間がかかるようになり、ビジネスチャンスを逃す危険性が高くなります。

1-4. 顧客ニーズよりも社内ニーズを優先する

顧客ニーズよりも社内ニーズを優先するようになった状態は大企業病と言えます。

本来、企業は顧客ニーズを最優先にして企業価値を高めていくものです。

しかし、顧客よりも上司の顔色をうかがうなど社内ニーズを優先するようになると、社員は社内での自分の立場や評価を維持するために行動するようになります。

これにより顧客離れが進み、業績が悪化します。

1-5. 責任の所在があいまいになる

事業に関わる人間が増えると、責任の所在があいまいになりがちです。

これは「自分が責任を取らなくても、誰かが取ってくれる」という思考に陥ることから起こります。

例えば、業績悪化が起きたときに、営業部門は「企画部門が立案する商品に魅力がないからだ」と言い、企画部門は「製品の品質に問題があるからだ」と言い、生産部門は「営業部門が売る努力を怠っているからだ」というように、お互いに責任のなすり付け合いをするような状態です。

これでは本来の共通ゴールである「事業の成長」を達成することは難しくなります。

2.大企業に限らない！大企業病を発症する原因4点

ここまでは大企業病の症状を確認してきました。本章では、その原因を見ていきます。

2-1. 業績が安定している

業績が安定していると大きな改革や新しい事業への挑戦をしようという気概が失われ、現状維持でよいと考えるようになります。「せっかく順調なのに、わざわざ冒険的なことをして失敗のリスクを負う必要はない」という考えから、安全志向になり、リスクをとってまでチャレンジをしなくなるのです。

また、業績が安定している企業は「出る杭は打たれる」という考え方が強くなり、チャレンジをしようとする人より、波風を起こさない無難な人のほうが評価されがちです。そうすると、組織から活力が失われ、現状維持どころか業績の悪化へとつながりかねません。

2-2. チャレンジを促すシステムがない

「2-1. 業績が安定している」とも関連しますが、結果が失敗か成功かに関わらず、挑戦した社員を評価するシステムがなければ、社員はわざわざリスクを取ってまでチャレンジしようという気持ちにはなれないのが現実です。企業が飛躍するためにはイノベーションは不可欠です。閉塞感が漂っている企業は、チャレンジを応援する企業風土の醸成やシステムの構築が急務と言えます。

2-3. オープンに意見を言えない雰囲気

現場の不満をうまく汲み取れない組織に発展はありません。

表立って批判めいたことは言わない社員でも、心の中では会社に対する不満やストレスを溜め込んでいる可能性があります。それを放置すれば、ベテランを含めた社員の流出につながり、企業にとっては大きな痛手となります。

職場が閉鎖的な雰囲気だったり、上司とのコミュニケーションがとりにくい環境である場合、役職や部署に関わらず、オープンに意見を言い合えるシステムや雰囲気の創出に早めに取り掛かる必要があります。

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2-4. 社員が急増して組織が大きくなっているとき

前にも書いた通り、大企業病にかかるのは大企業だけではありません。

数名程度で始めたベンチャー企業であっても、人数が少ない時は全社員の間で共有されていた経営トップの理念が、社員が増加するにつれ共有しづらくなります。

また、経営者自身が各社員の仕事ぶりを把握することも難しくなります。

組織が大きく育つ中で、会社が進む方向性を全体で共有できていないと、組織としての統制が失われ、業務効率が低下してしまいます。

3.大企業病を克服するための対策4点

大企業病対策には、大きく分けて4つの方法があります。

企業が取り組むべき対策を成功事例とともに見ていきましょう。

3-1. チャレンジを応援する人事制度を整える

大企業病を克服するには人事制度の見直しが不可欠です。新しいことにチャレンジしたり、新しい価値を創造したりすることを評価する人事制度を整えることで、チャレンジしやすい環境を作りだすことができ、「失敗を避けることを重視する」「社会の流れについていけない」という大企業病を改善することができます。

3-2. 多様性を重視する企業文化の創出

多様性を重視する企業文化を創り出すことも大企業病対策には有効です。

先に書いたように、大企業病にかかると視野が狭くなり世の中の動きをキャッチする能力が衰えてくるため、多様な価値観に触れられる施策が必要になってきます。

具体的な取り組みとしては、

• ダイバーシティ推奨
• 部署を超えた交流
• チームビルディング

といったことが挙げられます。これらの試みを通して多様な価値観に触れることで視野が広がり、結果的に顧客ニーズの把握につながるため、「顧客ニーズより社内ニーズを優先する」「世の中の流れについていけない」という大企業病の改善につながります。

3-3. 社内コミュニケーションを活性化させる

社内のコミュニケーションが活性化すると、風通しの良い職場環境が生まれます。

つまり「気兼ねせずに言いたいことが言い合える職場」になります。そういった環境下では安心して業務に取り組むことができるため、自然とミスが減り、業務の効率化や生産性向上につながります。

その他にも、部署間での新たなイノベーションが生まれたり、個々人のモチベーションが向上したりするなどのメリットがあります。

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3-4. 管理職の意識改革

大企業病は、まず何よりも経営者や管理職が現状を正しく認識し、企業として目指す方向性を見直したり、不要なルールは撤廃したりと、トップダウンで改革していくことも時には必要です。

例えば、ルーティン化された無意味な会議は業務の邪魔になるだけなので撤廃するべきです。

このように、無用なルール・習慣を撤廃することで「意思決定が遅い」という大企業病ならではの症状を改善することができます。

4.まとめ

最後に、大企業病についてその症状と対処法を簡単に確認しておきましょう。

大企業病の症状は以下のようなものでした。

これらの症状が現れたら、たとえ中小企業であっても大企業病にかかっていると認識し、早急に対処する必要があります。

主な対処法は4点ありました。

企業の健全成長を阻む「大企業病」、でき得る限りなる前に予防したいものです。

もしもなってしまったら、本記事の対策も参考に、全社で改善に取り組んでいきましょう。

この記事が、あなたの会社が大企業病にかかっているかどうかを判断し、必要な対策を講じるためのお役に立てば幸いです。