
「福利厚生の一環としてオフィスコンビニの導入を検討中だけど、いろいろ種類もあるようだし、実際どのようなサービスを導入するのが自分の会社に合っているのか、何を基準に判断すればいいのかわかりづらい」
あなたはいまオフィスコンビニを導入することを考えてはいるものの、導入のメリットやどのようなサービスが自社に適しているのかを知りたくて、このページにたどり着いたのではありませんか?
オフィスコンビニとは、ドリンクやスナック類などが入った専用の冷蔵庫やケースをオフィスの一画に設置し、そこで商品を購入できる無人のコンビニサービスです。
この記事では、オフィスコンビニのメリット・デメリットや導入事例、おすすめのサービスについて紹介していきます。オフィスコンビニ導入の可否と可の場合のサービス選びにお役立てください。
1.オフィスコンビニを導入するメリット4点
オフィスコンビニを導入すると、以下のようなメリットがあります。
- 時間を有効活用できる
- 軽食代を節約できる
- 社員の食事をサポートできる
- 災害時の備蓄としても活用できる
この4つのメリットについて詳しく見ていきます。
1-1. 時間を有効活用できる
オフィスコンビニの一番のメリットは、食べ物や飲み物を買いに行く時間を省ける点です。特に高層ビルに入っているオフィスだと、小腹がすいた、ノドが乾いたなどのちょっとしたことで屋外のコンビニまで出かけていくのは時間も手間もかかります。また、昼時などの混雑時には余計に時間をとられます。
そんな時、オフィスに設置型のコンビニがあれば、気軽に食品を調達できるので時間を有効活用することができます。オフィスコンビニによっては、お菓子類や飲み物だけでなく、軽食やお弁当を提供するサービスもありますので、時間に追われるすべての方にとって喜ばれる、価値あるサービスと言えるでしょう。
1-2. 軽食代を節約できる
オフィスコンビニでは、通常の販売価格よりも安い値段で買い物をすることができます。
サービスによっては半額以下という低価格で販売しているところもありますので、屋外のコンビニなどで買うよりもずっと安く上げることができます。商品のラインアップは季節や時期によって変わり、サービスによっては商品の要望を出すことで品揃えを変えてもらうこともできるので、飽きがくる心配がないのも嬉しいところです。
1-3. 社員の食事をサポートできる
オフィスコンビニは24時間利用することができるので、ランチを食べ損なったときや残業時などいつでも好きなタイミングで食事をとることができます。忙しくて食事に行くヒマも惜しいという方にとっても食べ逃しを回避することができるという点で重宝するでしょう。
また、食事に特化したサービスでは健康に気を配った多彩なメニューが用意されているので、社員の健康面もサポートでき、福利厚生という点でも導入する価値があるといえます。
1-4. 災害時の備蓄としても活用できる
オフィスコンビニは、災害時の備蓄としても役に立ちます。災害時にオフィス内に留まらねばならなくなった場合でも、オフィスコンビニのお菓子やパン、即席麺、飲み物などでしのぐことができます。
自動販売機型や冷蔵庫型は停電時でも開けられるようになっているものがほとんどです。消費期限管理をしっかりと行うサービスを選ぶことで安心して利用することができます。
2.オフィスコンビニ導入時に気をつけるべきポイント4点
大変便利なオフィスコンビニですが、導入にあたっていくつか気をつけるべき点があります。
2-1. セキュリティを考慮に入れる
業者が定期的に商品の入れ替えや補充を行うため、社内に外部の人間が出入りすることになります。よってセキュリティを守るためには、オフィスの奥に設置することはやめたほうがいいでしょう。メンテナンスのスタッフをどこまで出入りをさせるのかについてはよく検討する必要があります。
また、オフィスコンビニは無人サービスなので、防犯上、人の目が届かない場所や、外部者が多く出入りする場所には設置しないほうが無難です。特に鍵のかからない棚やかご方式のサービスは注意が必要です。
2-2. 代金の未払いが発生する場合がある
専用棚などに商品を置くタイプのオフィスコンビニは、基本的に利用者の自主性に任せる支払い方式です。回収ボックスに代金を入れるスタイルの場合、おつりも出ませんし、代金をきちんと支払わない人がいてもわかりません。
しっかりと金銭管理をしたい場合は、自動販売機型のサービスを利用するとよいでしょう。クレジットカードや交通系ICカードでの決済が可能なタイプを選べば、代金回収の手間はかかりませんし、利用者も小銭を持ち歩く必要がありません。また、購買データを分析してラインアップを改善するなどといったことも可能です。
2-3. 最低利用人数がある
ベンダーによっては、オフィスコンビニ導入にあたって最低利用人数という条件を設けている場合があり、現実的には10〜15名程の利用者数が導入の最低条件となるところが多くなります。
ただ、お客様の数がある程度見込めるような店舗や訪問者数の多い事業所の場合は、ベンダー側が相談にのってくれることもあるので、一度問い合わせてみることをおすすめします。
2-4. 食事が偏る場合がある
保存がきくお菓子や即席麺等が常備されることが多いため、それらばかりを食べ続けていると、健康状態を悪化させてしまうケースが見受けられます。オフィスコンビニは、あくまでも小腹が空いた時に少し食べ物をつまんだり、外のコンビニに買いに行く手間を省くことがメインのサービスですので、日々の食事をオフィスコンビニに頼り過ぎないことが大切です。
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