人材育成を主な目的として、多くの企業では上司から部下への「フィードバック」が行われています。
ただ、フィードバックのやり方が合っているのかわからない、より効果的なやり方を知りたいという人もいるのではないでしょうか。
そこで、この記事では人材の成長につなげるための効果的なフィードバックのやり方や、注意点について紹介します。
そもそもフィードバックとは？
そもそも、ビジネスシーンにおけるフィードバックとはどのようなものなのか、詳しく見ていきましょう。
フィードバックとは、相手の行動における評価や改善点を伝えることをいいます。主に修正軌道や成長促進を目的として行われるケースが多くみられます。
フィードバックが行われるタイミングとしては、評価面談や1on1、プロジェクトの振り返りなどが一般的です。
このときに上司から部下に対し、問題を解決するためのアドバイスとしてフィードバックが行われることが多いでしょう。
部下はフィードバックを受けることで自身が抱える課題を認識でき、次回からのミスを防ぐことができます。これにより、成長やパフォーマンスの向上につなげることができるのです。
フィードバックが注目されている背景
なぜビジネスシーンでフィードバックが注目されるようになったのかというと、その背景にはさまざまな要因があります。
たとえば、コミュニケーション不足も要因のひとつです。
経営を効率化させるため、管理層の業務の幅は広がりつつあります。それにともない、上司と部下のコミュニケーションが減少しつつある企業が増えているのです。部下と上司が交流し、お互いをより理解し合うための機会としてフィードバックが活用されています。
また、価値観の多様化も要因のひとつといえるでしょう。
企業を取り巻く環境は目まぐるしく変化しており、働き方や従業員の価値観も多様化しています。
従業員個々の価値観を正確に把握し、それぞれの掲げる目標を達成できるよう、企業側が促す必要性が高まっているのです。
このように企業変革が求められるなか、フィードバックは従業員への理解や新たな企業風土を醸成するための手段として注目されています。
フィードバックによって期待できる効果4つ
フィードバックを行うことで期待できる効果には、以下のようなものがあります。
①「生産性の向上」
たとえば、部下が目標を掲げそれに向かって努力をしているとしましょう。しかし、その努力が必ずしも正しいやり方とは限りません。部下が誤った判断や行動をしている場合、上司はその認識のずれを修正する必要があります。
部下を正しい方向に導けるよう適宜指導し、軌道修正を行うことで生産性を高めていくことができるでしょう。
②「モチベーションアップ」
頑張って業務に取り組んでいても、その姿勢を認めてくれる人がいなければ従業員のやる気を維持することは難しいでしょう。それどころか、「こんなに頑張っても放置されている」と感じ、やる気が低下してしまう原因につながります。
きちんと「頑張りを見ている」と伝えるためにも、定期的な評価およびフィードバックが必要です。フィードバックで相手を褒めることで、モチベーションアップ効果を期待できます。
③「スキルアップ」
従業員が自分だけで必要な能力を身につけることは難しいものです。先輩からのアドバイスがあれば、知見が広がり効率的にスキルを身につけられます。
フィードバックでノウハウを教えたりアドバイスをしたりすることで、部下のスキルアップをサポートできます。
④「信頼関係や愛社精神の向上」
定期的なフィードバックを行うことで上司と部下の信頼関係が深まります。上司への信頼が高まることで、企業や組織に対するエンゲージメントも自然に育まれていくでしょう。
フィードバックでよく使われるフレームワーク3つ
フィードバックで使われるフレームワークにはさまざまなものがあります。
なかでも、多く用いられるものには以下の3つが挙げられます。
①「SBI型」
「Situation（相手の状況）」「Behavior（相手の行動）」「Impact（生じた影響）」の頭文字を取ったもので、順にフィードバックを行う手法となっています。
SBI型は物事の原因から結果までの流れを簡潔に説明でき、相手を納得させたいときに有効です。
②「FEED型」
基本的に「Fact（相手の行動）」「Example（行動への指摘とその理由）」、「Effect（行動によって生じた影響）」「Different（次回への改善案）」の順にフィードバックを行います。
相手の行動から改善案までをまとめて伝えられることが特徴です。相手の行動を変化させたい、変化を促したいときに多く用いられます。
③「KPT型」
「Keep（継続すること）」「Problem（現状の課題）」「Try（改善すること）」の順で伝える手法になっています。上司と部下が交流しながら行われるケースが多くみられます。コミュニケーションを通じ、部下が自発的に改善策を見つけ出せるよう促すことが可能です。
