
「人材育成がなかなか進まない」
「優秀な人材を育成するには、どうしたらいいのだろうか」
あなたは今このようにお悩みではありませんか?
人材育成については、実際多くの人が悩んでおり、厚生労働省の「人材育成の現状と課題 第3節」では、以下の4つの課題が明らかになりました。
多くの企業が抱える課題をさらに階層別に見ていくと、以下のようになります。
人材育成をスムーズに進めるためには、これらの課題をしっかり理解し、適切に対処することが重要です。
そこで当記事では、
- 厚生労働省の資料に基づいた人材育成の4大課題とそれぞれの解決策
- 階層別の育成課題に対する具体的な解決策
- 階層別の人材育成における注意点
を詳しく解説します。
人材育成の課題と解決策は、人材育成を円滑に進めるために必要不可欠な情報です。
階層別に課題や解決策をまとめていますので、該当する部分から読み進めてくださいね。
1.データから分かる人材育成における4大課題
本章では、厚生労働省が公開している「人材育成の現状と課題 第3節」のデータから、多くの企業が抱えている人材育成の課題を読み解きます。
このデータによると、多くの企業が抱えている課題は主に下記の4つであることが分かりました。
それぞれの課題について、次項より詳しく解説していきます。
早く解決策を知りたい方は、「2.人材育成における4大課題の解決策」へ進んでくださいね。
1-1.課題①業務が多忙で育成にかける時間がない
1つ目の課題は「業務が多忙で育成にかける時間がない」ことです。
通常、人材育成は日常の業務と並行して行われます。
上司(育成者)はプレイングマネージャーとして自分の課題を持ちながら職場を管理することもあり、多忙を極めているものです。
「仕事が忙しいから、部下を育成する時間が取れない」との声はよく耳にしますよね。
特に現場で業務指導を行うOJTの場合、
- 業績確保のための営業確保が忙しい
- 納期までの進捗が遅延している
- イレギュラーなトラブルが発生した
などを理由に「育成は後回し」「育成がいったんストップ」となりがちです。
これではいつまでたっても人材は育ちません。
この課題は、
- 業務中に育成指導を行う
- しっかりと練られた人材育成計画書を活用する
ことで解決することができます。
具体的な解決策と進め方については2章の「解決策①業務中に育成指導する」「解決策②しっかりと練られた人材育成計画書を活用する」で解説していきます。
1-2.課題②育成者の「育成スキル」が不足している
2つ目の課題は「育成者の『育成スキル』が不足している」ことです。
はじめから「育成スキル」が高い人は、残念ながらほとんどいません。
これについては、そもそも「教える行為」自体がとても難しいということを理解しておく必要があります。
業務のやり方を例に考えていきましょう。
例えば売上表の書き方を教える場合は、以下のようなステップが一般的です。
上記の場合、④の「1人で売上表を作成できる」ようになって、初めて「売上表のやり方」を教えたことになります。
育成者は相手のレベルや理解度などに応じて、教え方や教える内容を変えなければいけません。
人材育成における「育成スキル」は業務のやり方含め、下記の3つが必要となります。
- 業務のやり方を教える
- 育成ターゲットのモチベーションを管理する
- 育成ターゲットを良い方向へ導く
通常業務と並行してこれらを行うのですから、一朝一夕のスキルでは到底対応ができなくなるのも頷けるでしょう。
育成スキル不足でも、「信頼関係を築くこと」ができれば、この課題を解決することができます。
具体的な解決策については、「解決策③信頼関係を築く」をご覧ください。
1-3.課題③育成される側の意欲が低い
3つ目の課題は、「育成される側の意欲が低い」ことです。
「どんなに熱心に教えても、全然響いていないようだ」
「業務に対するモチベーションが低い」
このような場合、「どうしてこちらの熱意が伝わらないのか」と落胆したくもなりますよね。
先ほどの育成スキルの部分でもお話ししたように、育成ターゲットのやる気を引き出すのは、育成者である上司の役目です。
「そこまで面倒をみないといけないのか……」と嘆息交じりの声が聞こえてきそうですが、残念ながら答えはイエスです。上司は部下を「より良い方向へ導く」必要があります。
上司が考える以上に、部下は上司の言動に影響を受けるもの。
実は、上司の何気ない一言が部下のエネルギーを奪ったり引き出したりするのです。
この課題は、
①部下が意欲を高める働きがけ
②部下のモチベーションを上げる方法
を知ることで解決することができます。
具体的な解決策については、「解決策④部下が意欲を高める働きがけを行う」「解決策⑤部下のモチベーションを上げる」をご覧ください。
1-4.課題④育成予算がない
最後となる4つ目の課題は「育成予算がない」ことです。
人材育成にはどうしてもコストがかかります。
例えば、外部の専門家に研修を依頼する場合は講師代が必要です。
大人数を一度に集める場合には会場代や資料代、設備利用費などが発生します。
業務中に育成を行うOJT以外の場合は、間接的な人的コストがかかります。
いくらコストがかかっても、それに見合うまたは期待以上の効果があれば、組織は人材育成のために予算を確保するでしょう。
しかし、実際にはある1つの研修が組織にどのような貢献をしているのかは分かりません。
人材育成と業績や生産性の向上などの間に、直接的な因果関係を見出すのは非常に困難です。
このように人材育成はコストがかかる一方で、
- 育成に時間がかかる
- 成果が見えにくい
ため、「意味がない」「即戦力を採用すればいい」と考える企業もあります。
この問題の解決策は、
①費用をかけない育成方法を導入する
②育成プロセス、育成実績を提示して予算を確保する
の2つです。
それぞれ「解決策⑥費用をかけない育成方法を導入する」「解決策⑦育成プロセス、育成実績を提示して予算を確保する」で詳しく解説していきます。
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