人材育成の手法が一覧で分かる!特徴や成功事例などを徹底解説

「人材育成のやり方を変えたいが、どうしたらいいか分からない」
「人材育成にはどのような手法があるのか知りたい」

あなたは今このように考えて記事をご覧になられているのではないでしょうか?

人材育成には、「こうすれば優秀な部下が育つ!」という絶対的な手法は存在しません
なぜなら、個人や企業の成長はそれぞれの状態や能力などによって異なるからです。

そのため、数ある手法のうち、部下や企業のシチュエーションに合ったものを、適宜カスタマイズすることが求められます。

現在、企業で活用されている人材育成手法は次の通りです。

【人材育成の手法一覧】

狭義の人材育成手法

OJT
On the Job Training

上司の指導を受けて、業務に取り組みながら学ぶ

Off‐JT
Off the Job Training

実務以外の研修などで知識やスキルを習得する

自己啓発(SD)

個人が自発的に行う仕事に役立つ学習のこと。個人の費用負担が大きいことから、学習資料や書籍、検定代の補助などで支援する企業が多い

広義の人材育成手法

メンター制度

部署外の先輩が新人・若手のメンタルをサポート

MBO(目標管理制度)

設定した目標達成を目指して管理する

ジョブローテーション制度

育成目的の人事異動・配置転換(社内外への出向も含む)

1on1ミーティング

上司が部下の成長のために行う11の対話

コーチング

上司が部下の目標達成を支援・導く

ストレッチアサインメント

本人の能力より難しい業務を与えて、成長を目指す

さまざまなバリエーションがある中で、部下にとって最適な手法を取り入れることができれば、あなたは劇的に育成指導がしやすくなるでしょう。

ただし、人材育成の手法の基本を知らないと、期待する効果が得られない可能性があります。

そこで当記事では、数ある人材育成の手法のうち、現在多くの企業で導入されていたり、注目を集めたりしている手法を一覧でご紹介します。

それぞれの手法について、特徴はもちろん、メリットやデメリット、さらには成功事例まで取り上げますので、

  • 人材育成にはどのような手法があるのか
  • 部下の育成にどの手法が最適なのか

    が完全にご理解いただけるはずです。

    人材育成の手法を理解することは、部下育成の必要知識の1つです。
    最後までお読みいただいて、明日からの人材育成にお役立てください!

     

    1. 人材育成の手法一覧|メリット・デメリット・向いている会社を解説

    人材育成にはそれぞれに特徴があり、メリットやデメリットがあります。
    育成手法は育成ターゲットや組織に合ったものを選ぶべきなのですが、育成手法の基本を知らないと、「自分の経験」に基づいた手法を選んでしまいがちです。

    手段にこだわると、人材育成の効果は上がりにくい恐れがあります。

    本章では、人材育成の9つの手法ごとに特徴やメリット・デメリットを解説していきます。
    現在の育成手法がニーズと合致しているかをチェックしながら読み進めてくださいね。

    1-1. OJT

    現在、多くの企業で導入されているのがOJTOn the Job Training=職場内教育)です。

    OJTは現場での実践を通して業務知識や能力を身に付ける手法で、育成者と育成ターゲットがマンツーマンで行います。

    一般的なOJTの流れは次の通りです。

    上司がやってみせる

    • マニュアルを見せても本人がイメージできないことは行動に移せないため、上司が実際にやってみせる
      (例)会計書類の作成や上司の営業活動に同行するなど

    上司が説明する

    • 業務の意味や目的について説明する
    • やるべきこと、やってはいけないことも伝える

    部下がやってみる

    • 簡単な業務から順に部下にやらせる
    • 反復させることで、業務が定着する

    上司がフィードバックする

    • 良い点を見つけて褒める
    • 改善点は具体的に指摘する

    多くの現場では、「目の前にある仕事を教えているだけ」というケースがよく見られますが、OJTは単純に「目先の業務のやり方」を教えることではありません。

    OJT=仕事を教えること」と思い込んでいる人はとても危険です。

    部下に仕事を確実に覚えさせることは、あくまで前提。
    OJTで求められているのは、もうひとつ上のステップ「部下の行動の定着」です。

    マニュアルや研修、上司からの指導で学んだことを、実際に1人で取り行うことができるまでに導きます。

    OJTは育成計画に基づいて、簡単な仕事から順々に難しい仕事に取り組ませるのが特徴です。

    作業を単純なものに細分化して、スモールステップで取り組ませて、「分かった」を「できた」の成功体験に変えていきます。

    OJTは実際の業務の中で行われるため、企業への貢献にもなりますし、部下のやる気や能力に合わせて内容を柔軟に変えることが可能です。

    しかし、OJT指導者が十分な指導を行わなかったり、単純な作業しか任せなかったりすると、いつまでも成長しないなどマイナス面が強く出ますので注意しましょう。

    OJTのメリット

    • 日常業務を通して行えるので、いつでもできる
    • コストがかからない
    • 業務に密着した指導ができるため、育成ターゲットが実践しやすい
    • 育成側も啓発される
    • Off‐JTと組み合わせることで、より効果的に人材育成を行える

    OJTのデメリット

    • 育成者の能力や意欲に左右される
    • 育成者が多忙になると、育成ターゲットが放置されやすい
    • 部署や育成者によって指導法が異なることが多く、教育にばらつきが出やすい

    OJTでの育成が向いている会社

    • 新人・中堅・管理職など、それぞれの階層に対して人材育成したい
    • 人材育成や業務のやり方などに、基本的なマニュアルがある
    • 業務効率が一時的に低下しても経営上の問題が出ない

    1-2. Off-JT

    Off‐JTは、「Off the Job Training(職場外訓練)」の略で、実務以外で学ぶ育成手法を指します。

    Off-JTは社内の研修施設や会議室などを利用する集合研修から、社外の教育機関へ参加させるまで含まれ、仕事の一環として実務を離れて学ぶのが特徴です。

    厚生労働省の調査によると、多くの企業がさまざまな階層でOff-JTを導入しており、研修内容も新入社員研修からマネジメントなど多岐に渡っていることが分かります。


    出典:平成30年度「能力開発基本調査」の結果|厚生労働省

    実施したOff-JTの内容

    • 新規採用者など初任層を対象とする研修
    • マネジメント(管理・監督能力を高める内容など)
    • 新たに中堅社員となった者を対象とする研修
    • ビジネスマナー等のビジネスの基礎知識
    • 新たに管理職となった者を対象とする研修
    • コミュニケーション力

    平成30年度「能力開発基本調査」の結果|厚生労働省より上位6つを抜粋

    Off-JTは、職場で遂行できていない業務や、直接の指導が難しい業務について学ばせることが基本
    外部から講師を招いて行う研修もこれに該当します。

    Off-JTの目的は、研修を受講した結果、「〇〇ができるようになる」ことです。

    例えば、新入社員研修だったら、研修受講後は、「組織の一員として相応しい基礎的な知識を身に付け、行動できる」ようになっていなければいけません。

    研修の前後で行動が変わるということを意識していないと、Off-JTが「知識を得る」「理解する」だけの場となってしまうので注意しましょう。

    マニュアルや本などの単なるインプット以上の効果が得られるような研修内容と、受講者の意識づけが必要です。

    Off-JTのメリット

    • 基礎的・専門知識のインプットする場として最適
    • 一斉に学ぶことができる
    • いったん業務から離れるため、学ぶことに集中できる
    • 幅広い教育が受けられる
    • 参加者同士の交流や情報交換が可能

    Off-JTのデメリット

    • 単なる知識の習得に終わり、実践に生かされないことがある
    • コストがかかる
    • 業務を離れるため、ほかの人材に負担がかかる

    Off-JTでの育成が向いている会社

    • 新入社員やキャリア採用の人数が多い
    • 人材育成や業務のやり方などにマニュアルがある
    • 新制度やシステムを導入する
    • 人材の配置転換がある

    1-3. 自己啓発(SD

    自己啓発(SD)とは、個人の意思により行われる能力開発やメンタルの成長を果たすための活動です。
    具体的には下記のようなものが該当します。

    【自己啓発の一例】

    • 書籍などでの学習
    • セミナーや研修への参加
    • 各種検定
    • 通信教育

    自己啓発は本来、自分自身が目的と手段を決め、費用を負担して実施するものです。

    しかし、厚生労働省の『平成30年度「能力開発基本調査」』によると、正社員の自己啓発に対する支援を行っている企業は79.5%と高い水準をキープしています。
    この結果から、企業の自己啓発支援に対する前向きな傾向が読み取れます。
    実際に企業が行っている自己啓発支援の内訳は次の通りです。


    出典:平成30年度「能力開発基本調査」の結果|厚生労働省

    自己啓発は個人の費用負担が大きいため、推進する場合には金銭的援助が少なからず必要でしょう。

    費用面以外にも、自己啓発推進施策として、

    • 就業時間の配慮(短時間勤務、時間外労働の免除など)
    • 社内での自主的な勉強会に対する援助
    • 資格手当の支給
    • 職業給付金の活用

      など、「自己啓発を行いやすい環境」を整備することも重要です。

      自己啓発(SD)のメリット

      • 業務外で行えるため、実務に支障がない
      • スキルアップが早い
      • モチベーションになる

      自己啓発(SD)のデメリット

      • 知識の習得で満足してしまい、職場に還元されにくい
      • 活動内容が興味や関心があるものなどに限定される
      • 自己啓発を行う余裕がない
      • 費用の補助がない場合は、コストが負担となる
      • モチベーションの維持が難しい

      自己啓発(SD)での育成が向いている会社

      • 従業員の業務スタイル(勤務時間など)が一定でない
      • Off-JTを行う費用・時間的余裕がない
      • 特定の資格やスキルの取得が業務にプラスに働く

      1-4. メンター制度

      メンター制度とは、新入社員や若年層の社員(メンティ)を、知識や経験のある先輩社員(メンター)が支援する制度のことです。

      一般的にメンターはメンティと別部署の先輩が努め、マンツーマンの関係で進められます。

      メンティは同部署の先輩に相談しにくい将来に関する悩みや、プライベートな相談をメンターにすることができます。
      メンターはメンティの話を聞くことで、メンタル面を支えます。

      メンターの主な役割は次の2つです。

      • メンティの相談に乗ることで、メンタル面を支援する
      • メンターの経験やノウハウを伝え、メンティの育成を図る 

        メンター制度の特徴は、メンティだけでなく、メンターも共に成長できる点にあります。

         

        得られるメリット

        メンティ(新人)

        • 業務意欲の向上
        • メンタル面での負担が軽減
        • 将来の自己像を具体的にイメージできる
        • 交際範囲の拡大

        メンター(先輩)

        • コミュニケーション能力の向上
        • マネジメント能力の向上
        • 業務を完全に習得できる

        組織

        • 離職率の低下
        • 組織内のコミュニケーションの活性化
        • リーダー・管理職登用の促進

        メンター制度については、「 メンター制度とは?メリットデメリットと事例から学ぶ失敗しない方法」の記事で詳しく取り上げています。メンター制度についてより深くご理解いただけますので、ぜひご覧ください。

        また、終身雇用制度が崩壊した近年では、社員の定着化が重い課題となっています。
        中でも、若手社員の定着化・育成は深刻な問題です。

        そのため、厚生労働省では人材確保等支援助成金の一環として、メンター制度の導入を推進しています。

        人材確保等支援助成金(雇用管理制度助成コース)とは?

        事業主が新たな雇用管理制度の導入・実施を行い、適切な運用を経て、従業員の離職質低下を達成した場合に、助成金(57万円)を受給できる制度です。

        該当する雇用管理制度は下記の5制度です。

        • 評価・処遇制度
        • 研修制度
        • 健康づくり制度
        • メンター制度
        • 短時間正社員制度(保育事業主のみ)

        助成金の詳細については、こちらでご確認ください。

        メンター制度の助成金については、「 「メンター制度の助成金」最大72万円を確実に受給する方法と注意点」の記事で詳しく解説しています。こちらも併せてご覧ください。

        メンター制度のメリット

        • メンティが悩みを1人で抱え込みにくい
        • メンティが精神的に安定した状態で業務に集中できる
        • メンティがメンターの姿を見て、自身のキャリアをイメージしやすくなる
        • メンティへの指導を通じてメンターのスキルが上がる
          (業務の習熟度、コミュニケーション能力向上、マネジメントの基礎力など)

        メンター制度のデメリット

        • メンターとメンティの組み合わせの選定が難しい
        • メンターのスキルに左右される部分が大きい
        • プライバシーへの配慮が必要

        メンター制度での育成が向いている会社

        • 若手社員と管理職の間に年代差がある
        • 新人と若手社員の両方の育成に力を入れたい

        1-5. MBO(目標管理制度)

        MBOは「Management by Objectives」の略で、経営学者のP.F.ドラッカー氏が提唱したマネジメント手法です。

        日本語に訳すと「目標による管理」となり、「個人で設定した目標をどれだけ達成できたか」によって評価を決めるというものになります。

        一般財団法人 労務行政研究所の調査によると、2018年の段階で企業の約79%MBOを評価制度に組み込んでいることが明らかになったことから、日本でも馴染みがある育成手法の1つと言えるでしょう。

        MBOではまず、育成ターゲット自身が目標を設定します。
        育成ターゲットの目標が適正かどうかを育成者が判断し、相談の上で最終的な目標を設定するのが特徴です。

        MBOの主な流れは次の通りです。

        育成ターゲットが自身の目標を設定
        育成者がの目標が適正かチェック
        育成者と育成ターゲットが相談して、目標を設定
        設定した目標に対して達成を目指す

        この流れを組み込んだ行動は以下のようになります。

        育成ターゲット

        • 目標達成を目指して業務を進める

        育成者

        • 育成ターゲットの目標達成を必要に応じて支援する
        • 育成ターゲットの目標達成度合いを適宜チェックする

        MBOについては「MBO(目標管理制度)とは?導入の利点と活用へ向けたステップをわかりやすく説明 」でより詳しく説明をしていますので、ぜひご覧ください。

        MBO(目標管理制度)のメリット

        • 取り組む業務が明確になるため、業務効率が上がる
        • 自分で目標が設定できるため、職務能力の向上につながる
        • 評価のプロセスが透明性が高く、育成ターゲットに不満を抱かせない

        MBO(目標管理制度)のデメリット

        • 個人・成果主義の意味が強く、モチベーションが低下しやすい
        • 業務や経営状況によって、目標が無意味化する
        • 目標の難易度によって個人差が出るため、適正評価が難しい
        • 評価作業に時間がかかり、育成者の負担が大きくなる

        MBO(目標管理制度)での育成が向いている会社

        • 目標を数字化しやすい
        • 管理職の層が厚い

        1-6. 1on1ミーティング

        1on1ミーティングとは、上司と部下が1対1で対話することを指します。
        この1対1の対話はいわゆる面談とは異なり、部下の成長を促すために設定されます。

        一般的な面談は目標の進捗確認や業務内外の報告・相談がメインで、上司が現状を把握するためのものです。

        1on1ミーティングは、上司が現状把握をするためのものではなく、部下の成長のために行います。
        1on1ミーティングの特徴をまとめると次のようになります。

        • 週に1回、最低でも月に1回と短いサイクルで定常的に実施
        • 上司はきちんと部下に向き合って話す
        • ミーティング内容は、「部下が話したいこと」
        • 上司は基本的には聞き役。部下の言葉を先取りしたり、自分の考えや答えを言わない
        • 問題の対処法について、部下自身に答えを見つけさせる(導きはOK

          1on1ミーティングはアメリカの有名企業では当たり前の習慣として実施されていましたが、近年日本企業においても大きく注目されている育成手法です。
          日本企業ではヤフーやパナソニックなど、大手企業で導入されています。

          1on1ミーティングについてより詳しく知りたい方は、「1on1ミーティング実施の目的は?質問内容の具体例や注意点・導入企業を紹介」の記事にお進みください。

          1on1ミーティングのメリット

          • 上司と部下間のコミュニケーションが向上する
          • (部下)相談や評価をタイムリーに受けることができる
          • (上司)上司は部下について深く知ることができる

          1on1ミーティングのデメリット

          • 上司・部下ともに1on1ミーティングの本質を理解していないと無意味になる
          • 上司の1on1ミーティング理解力によって、ミーティング濃度が変化する
          • 時間の確保が難しい

          1on1ミーティングでの育成が向いている会社

          • 上司と部下のコミュニケーションが希薄
          • 新しいアイディアや意見が欲しい
          • 現状を改善したい

          1-7. コーチング

          コーチングとは、上司が部下の「将来なりたい姿」を支援する育成手法のことです。上司は部下の能力の限界を決めつけず、問題解決や目標の実現を目指します。

          コーチングは命令や指示によって行動を強制するのではなく、質問や問いかけによって部下自身が「向かうべき方向」を決めます

          そのため上司の悩みのポイントに臨機応変に対応する必要があり、豊富な知識や経験が求められます。

          コーチングと類似の育成手法にはフィードバックがあります。
          2つの育成手法の違いは次の通りです。

          育成手法

          コーチング

          フィードバック

          コミュニケーション

          双方向コミュニケーション

          双方向コミュニケーション

          問題点の把握

          上司が質問をし、部下自身で気づく

          上司が明示する

          行動の改善

          上司は部下が自分で考えることを促す

          対話の中で出てきた案の中から、上司主導で改善方法を決める

          コーチングのメリット

          • 主体性が高まる
          • 育成ターゲットの可能性や個性を引き出す効果が期待できる
          • 学習意欲の向上

          コーチングのデメリット

          • 多数を一斉に育成できないため、非効率的
          • 効果が出るまで時間がかかる
          • 育成者にコーチングのスキルが必要

          コーチングでの育成が向いている会社

          • 人材育成の予算をある程度確保できる
          • 人材育成を「将来の企業への投資」ととらえられる

          1-8. ストレッチアサインメント

          ストレッチアサインメントとは、本人の力量よりも難易度の高い業務を割り当てることです。従業員の能力開発の手法のひとつとして人材育成の分野で広く知られています。

          若手・中堅層と管理職層におけるストレッチアサインメントの具体例は次の通りです。

          【若手・中堅層】

          • イレギュラー業務の対応
          • 部門や部署をまたがる業務
          • 業務改善
          • 後輩の指導など

          【管理職層】

          • 組織マネジメント
          • 新規部門・事業の立ち上げ
          • 業務改革の推進・実行など

          ストレッチアサインメントが成功すると、難易度の高い業務を与えられた本人は大きな自信を得ることができるだけでなく、次世代リーダーの選抜の役割も担います。

          ストレッチアサインメントのメリット

          • 業務に関する全般的なスキルの向上
          • ストレッチアサインメントの成功で自信と達成感を得られる

          ストレッチアサインメントのデメリット

          • 能力不足の人材にストレッチアサインメントは不向き
          • 割り振る業務の難易度の見極めが難しい
          • 本人の能力を大幅に超える業務はモチベーションの低下を招く

          ストレッチアサインメントでの育成が向いている会社

          • 人材の能力を適正に見抜くことができる
          • 適切なフィードバックができる上司がいる

          1-9. ジョブローテーション

          ジョブローテーションとは、社員の能力開発を目的とした配置転換のことです。
          単なる人事異動とは違い、企業の人材育成計画に基づいて行われます。

          同一部門内での職務変更よりも、一般的には部門間や職場の異動を指します
          若手社員の人材配置に活用する場合には、数か月程度の短い期間での異動を繰り返すことが多いようです。

          一方で管理職や幹部候補となる人材の場合は、数年単位で実施されます。
          大企業の場合は、次の幹部候補となる人材育成のためにグループ企業への出向という形をとることもあります。

          ジョブローテーションは終身雇用制度を前提としていることから、日本ならではの人材育成手法と言われています。

          ジョブローテーションのメリット

          • 社員の適正を見極めることができるため、適材適所の人材配置が可能になる
          • 複数の業務を経験することで、物事を多面的に把握ができる
          • 同一業務によるマンネリ化の防止
          • 従業員満足度の向上や離職率の低下につながりやすい

          ジョブローテーションのデメリット

          • スペシャリストの育成が困難になる
          • 一時的に業務スキルが低下し、業務が滞る可能性がある
          • 社員の希望に沿わない場合は、モチベーション低下や離職につながる

          ジョブローテーションでの育成が向いている会社

          • 複数の部署がある
          • 企業の規模が大きい
          • 業務に流れがある

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